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メディアとLINE NEWSで特別な記事を作る「コラボ企画」

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メディアとLINE NEWSの特別記事「コラボ企画」。各メディアの深く、継続した取材をもとに作り上げ、LINEで限定配信する特別なコンテンツです。このマガジンでは、企画の実施事例… もっと読む
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#メディア

「強い意志を感じた」"LINEジャーナリズム賞"受賞記事に寄せられた声…記者のコメントも(23年11月〜24年1月期)

先日、期間中に配信された100万本を超える記事の中から3本を選出し表彰した「LINEジャーナリズム賞 23年11月〜24年1月期」。 "心を動かす"3本の記事を対象に、今回もユーザーの皆様に記事の感想をX(旧Twitter)で募集し、多くのコメントをいただきました。 各記事に寄せられた声をピックアップし、執筆や取材などを担当した記者の方などからのコメントもあわせて紹介します。(メディア名50音順) *** 「生まれてきてよかった」難病・顔面動静脈奇形の河除静香さん 見

世に発信すべき「答えのない問い」追った記者、新型出生前診断の課題を伝えた“ミルフィーユ構造”

2023年12月12日、毎年恒例となっている「LINE NEWS AWARDS 2023」各賞の受賞者・メディアが発表されました。1,100を超えるパートナーメディア(2023年1月時点)とともに、1日平均10,000件以上のコンテンツ(2022年3月時点)を配信し、国内最大級のスマートフォン向けニュースプラットフォーム/ニュースサービスとして成長し続ける「LINE NEWS」が、その年を彩った“話題の人”や“メディア”、“記事”を表彰するニュースの祭典。それが「LINE N

LINEジャーナリズム賞 これまでの受賞記事一覧【2019-2023】

最終更新:2024年2月29日 LINE NEWSでは、毎年「LINEジャーナリズム賞」として記事を表彰しています。年間で数百万本の記事が配信されるLINE NEWS。その中から、記事閲覧数・ユーザーのアクションなどをベースに、「LINEで社会課題を工夫して伝える」という観点に基づき、優れた記事を独⾃に選出。12月に行われるLINE NEWS AWARDSにて年間大賞を発表しています。 賞が創設されたのは2019年。表彰を通じて、より多くの良質な記事や書き手にスポットを当

LINE NEWSで読む「戦争」 77年前から現在に続く記憶と記録に触れる

「原爆の日」と「終戦の日」を迎える8月。LINE NEWSでは毎年「戦争」を題材とした特集記事を公開しています。 特集記事は、メディアとLINE NEWSがオリジナル記事を共同で作り上げる「コラボ企画」という枠組みを通じて制作。日常に根付くLINEというアプリを通して、多くの方に戦争の記憶と記録に触れていただく・知っていただく機会を作ろうと、取り組みを続けています。 2022年は広島ニュースTSS、マグミクス、TBS NEWS DIG、長崎新聞の4メディアと記事を制作。L

メディア×LINEで“知り続ける”特集を 11年を迎えた東日本大震災

東日本大震災から11年がたった2022年3月、LINE NEWSは新聞社やテレビ局、専門メディアなどと連携し「コラボ企画」として特集記事を展開しました。 特に甚大な被害を受けた岩手、宮城、福島の東北3県を中心に、合計11のメディアと12記事を作り上げ、3月1日から14日まで、LINE NEWSのトップに掲載したものです。 11年を経た被災地・被災者の現状や思いを、一人でも多くのユーザーに届ける―。LINE NEWSは、メディアとユーザーの橋渡しとして機能できればと考えていま

帰れない“DASH村” 取材続けた記事は「思いの集合体」LINEジャーナリズム賞

2021年のLINEジャーナリズム賞に輝いた朝日新聞withnewsの記事"「DASH村」人が住めなくなって10年、春には学校も…時計は止まったまま"の象徴的な一節です。2021年にLINE NEWSに配信された300万本を超える記事の中から選出されました。 「記者自身が前に出たストレートな表現は、通常の紙面では見られない。だがここ(LINE NEWS)では、それができる。そして届く。しかも刺さる」と賞のアドバイザーからも高い評価を受けました。 この記事は、三浦英之さんが

3.11特集に込めた思い 働く女性向けメディアCHANTOが取り組む "社会課題へのコミット"とは

LINE NEWSでは、メディアとプラットフォームで知見を持ち寄ってオリジナル記事を制作する「コラボ企画」という取り組みを行っています。 ある事象を深く掘り下げた記事など、社会的意義の高いコンテンツをより多くのユーザーに届けることを目指しています。 東日本大震災の発生から10年となる2021年3月には、「3.11特集」として新聞社やテレビ局など9つのメディアとコラボ企画を実施しました。 今回、さまざまな側面からこの10年を見つめるべく、働く女性向けに暮らしや子育ての情報を